2億円~3億円あればアーリーリタイアできるのか? 安定した老後を送るための資産運用法をともにお伝えする。

1億円〜10億円の堅い資産運用方法

2億円~3億円あればアーリーリタイアできるのか? 安定した老後を送るための資産運用法をともにお伝えする。

一体いくらの金額があれば、完全にリタイアすることが出来るのか?

これは、人生の大きな命題ではないでしょうか。

 

以前、5000万円の貯金があったら何ができるのか。セミリタイアには十分なのかを検討しました。

結果的に、5000万円ではリタイアやセミリタイアについては難しいことを説明しました。

 

今回は2億円~3億円という大きな資産を築いた場合は、リタイアすることは可能なのか?という点について詳しく見ていきたいと思います。

 

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2億円~3億円という資産の価値

2億円~3億円という資産は非常に大金であることは言を待ちません。

 

サラリーマンの生涯年収は低い業種で2.5億円、金融などの比較的高い業種で3.5億円となっています。

実際の手取りはもっと低くなることを考えると、2億円を貯金だけでサラリーマンとして貯めるのは不可能ですね。

 

2億円~3億円という資産の価値

 

野村総研のリサーチによると、全体の2.28%しかいないので2億円~3億円となると、1%を余裕で切ってくる水準の富裕層となってしまうでしょう。

 

むしろ、私としては1億円以上の資産を保有している人が2.28%。

つまり小学校などで40人のクラスで1人は1億円以上の資産保有者がいるという計算ですね。

 

小学校

 

 

2億円~3億円という資産があれば金融環境が変わらなければリタイアは可能

2億円~3億円があれば結論として『現状の金融環境が続けば』リタイアすることは可能です。

 

現状の金融環境が続けば

 

老後に必要な費用は年金を貰えることを考えると多めに見積もっても、2億円~3億円あれば取り崩しても十分おつりがきます。

 

単純に60歳から長く生きて100歳まで40年間生きたとしても、1年間あたり500万円~750万円を取り崩せる計算になります。

 

更に年金もOn topで頂けるようになるので、裕福な老後を送ることが可能ですね。

ただ、2億円〜3億円が一定の価値を持っていた場合に限ります。

 

2億円~3億円の価値は『一定』ではない

先程『現状の金融環境が続けば』と申し上げましたが、皆さん耳にタコができるほど聞いたとは思いますがインフレの恐怖が押し寄せてきます。

 

inflation

 

インフレとは『モノ』の価値が『お金』の価値に対して相対的に上昇する現象です。

新興国は勿論のこと、日本以外の先進国でも緩やかながらインフレは発生し続けているのです。

 

日銀と政府が目指しているような年率2%程度のインフレが緩やかに発生する分には、ゆっくりと対策が出来るので問題はあまりありません。

日本銀行の金融政策が2%のインフレ率を目標としている理由をわかりやすく解説

 

しかし、今後日本では財政破綻懸念型の日本円の大暴落に伴う大幅なインフレが発生する可能性がある点は念頭に置いておかなければいけません。

 

日本では過去30年に亘ってインフレが発生していない為、インフレなんて起こりえないと思っている方も多いと思います。

しかし、インフレが起こらないと現在の1400兆円にも及ぶ借金を返済することは、どう考えても出来ません。

 

現在1400兆円の借金もインフレによって現金の価値が2分の1になれば実質的には700兆円に、3分の1になれば実質的には460兆円となるので返済可能性が上昇します。

 

日本国政府にとってはインフレは『おいしい』のですが、国民にとっては政府のツケをインフレで支払わされることになり生活が困窮してたまったものではないです。

 

今後数十年というスパンで見れば、インフレは確度が高く起こるので、将来発生するインフレのリスクには確り備えてリタイアする必要があります。

 

2億円~3億円をインフレ対策してリタイアする守りの投資先

それでは2億円~3億円をインフレから安全に守りながら、更に育てる方法について、幾つか紹介していきたいと思います。

 

対策①:金を保有する

gold

 

金を保有するというのも、言わずもがなインフレ対策としては非常に有効です。

しかし、金は不動産に比べて更に配当収入を生まず、金は金のままでしかないので、平常時は何も生まないという欠点があります。

 

一部のポーションを金として保有するのは資産分散の観点からも有効でしょうが、多くのポーションを金で保有しておくのは勿体ないと言わざるを得ません。

インフレ対策に金投資は有効なのかを徹底検証

 

対策②:米国債・社債を保有する

また海外の資産を持つというのも有効な対策となります。

 

日本固有の危機が発生した場合に、米ドルで保有していれば円安の影響を避けることが出来るので、危機を脱することが出来ます。

安全性第一で考えるのであれば、米債券の保有がおすすめできます。

 

bond

 

米国債と米社債を組み合わせることによって、年率平均3%程度のリターンを得ることが出来ますので、600万円~900万円の収益を得ながら資産を保全することが出来ます。

 

(おすすめ)対策③:安全投資をモットーとしているヘッジファンドに投資する

資産を守りながら育てるという観点で最もおすすめできるのが、元本の安全性を重視した本格的なバリュー株投資を実践しているヘッジファンドに投資を行うことです。

 

hedge fund

 

日本では老舗とされ、着実にリターンを出すことで評判のBMキャピタルが有名です。

BMキャピタルはは基本的には伝統的なバリュー株投資を行い年10%程度のリターンを安定的に狙うことができます。

 

2億〜3億保有している方が最も心配するのが資産を大きく失うことだと思います。

株式市場暴落局面で30%も資産が下落してしまったら資産を6000万円〜9000万円失うことになりますからね。

 

またBMキャピタルは下落耐性が非常に強く、チャイナショック、2018年末暴落、コロナショックを無傷で乗り切っています。

 

 

 

また、直近のコロナショックにおいても、一時的にGOLDを保有、また空売りポジションも一部取るというマルチストラテジーで市場平均をはるかに上回るリターンを残しています。

 

資産を守るだけでなく、守り育てるという観点にたつのであれば非常に魅力的な選択肢であるということができるでしょう。

 

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対策④:市場に連動しないPEファンドで運用を行う

PEファンドは現在高いリターンで尚且つ下落耐性が高い投資先として注目されています。

 

我々が普段投資をしている先は上場企業です。

PEファンドは上場していない未公開株の投資を行い、経営改善で企業価値を高めた後に高値で売却する手法です。

👉 PEファンドとは?仕組み・運用成績・種類・メリットやデメリット等から個人でも投資できるおすすめの投資先を紹介。

 

株式市場に上場していないので、株式市場の暴落の影響は少なく、株式市場と連動せずに右肩あがりで資産が増加していく投資先として今世界中から注目を集めています。

 

PEファンドがアウトパフォーム

 

 

PEファンドに投資をすることで年率20%程度のリターンを狙うことも可能となります。

以下で日本人でも投資をすることができるPEファンド『トータスパートナーズ』についてお伝えしています。

管理人も投資しているおすすめの投資先となります。

 

👉 【トータスパートナーズ】日本発新進気鋭のPEファンド型ヘッジファンド「TORTOISE PARTNERS」の実態に迫る!

 

2億円~3億円でリタイアすることが可能なのか?まとめ

2億円~3億円あれば現状の金融環境であれば、

働くことも運用することなく資産を切り崩していくだけで老後を余裕で過ごすことが出来ます。

 

しかし、今後数十年というスパンを考えると円安を主因とした、

猛烈なインフレが発生するのはほぼ必然であり、インフレから守る資産に分散させておく必要はある。

2億円〜3億円を守るという観点を重視するのであれば下落耐性が強いヘッジファンドがおすすめの選択肢となります。

 

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